保険

医療保険には加入したほうがいい?その必要性を考えてみよう

医療保険は病気やケガの時で入院した時に給付金が出る保険です。ただ、いつするかわからない入院のために毎月保険料を支払っていくのが負担だと考える人も少なくないようです。本当に医療保険は掛けなくてもいい保険なのでしょうか。今回は、医療保険の必要性について、そして医療保険の種類についても解説していきます。

医療保険は本当に必要なの?

日本は国民皆保険制度がある国です。病気にかかっても治療費の自己負担額は3割、もし高額の入院費用がかかったとしても自己負担限度額があります。

参考)69歳以下の人の自己負担限度額

適用区分ひと月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円~
健保:標報83万円以上
国保:旧ただし書き所得901万円超
252,600円+(医療費-842,000)×1%
年収約770~約1,160万円
健保:標報53万~79万円
国保:旧ただし書き所得600万~901万円
167,400円+(医療費-558,000)×1%
年収約370~約770万円
健保:標報28万~50万円
国保:旧ただし書き所得210万~600万円
80,100円+(医療費-267,000)×1%
~年収約370万円
健保:標報26万円以下
国保:旧ただし書き所得210万円以下
57,600円
住民税非課税者35,400円

※厚生労働省「高額医療費制度を利用される皆さまへ」(平成30年8月診療分から)

 

医療費の自己負担額には限度があるため、「入院しても貯蓄で何とかなる。公的保険もあるし、保険会社の医療保険までは必要ない」という理由で医療保険の加入を検討しないという人もいるでしょう。

しかし、本当にそれでいいのでしょうか。医療保険が必要になりそうな場面について見ていきましょう。

医療保険はどのようなときに役に立つ?

治療費・入院費は公的保険で間に合うとしても、以下の件についてまでお金の準備はできそうですか?チェックしてみてください。

  • 差額ベッド代
  • パジャマなど入院で必要な生活用品代
  • お見舞いに来る家族の交通費
  • お見舞いのお返し費用

当然のことですが、これらのお金は公的保険では支払われません。自分で準備することになります。

また、入院するのが世帯主の場合、自営業など職業によっては収入が減ることがあります。そして家事を担う人、例えば専業主婦の入院の場合、外食や家事サービスの外部委託が増え、家計負担が増える可能性もあります。その際、足りなくなった、もしくは増えてしまった費用を医療保険でまかなうという使い方もできるのです。

そして、就職したてなどで貯蓄が十分にない人も医療保険に入っておいた方がいいでしょう。

  • 差額ベッド代など公的保険で保障できない部分の補てんができる
  • 入院により収入が減った場合のカバーができる
  • 残された家族の外食費・家事サービス費など、家計の負担増の補てんができる
  • 就職したての時など貯蓄がない時期に入院することもあるため

医療保険の給付金、高い方がいいの?

医療保険への加入が大事な理由は分かりますが、入院時に出る給付金は高ければ高いほどいいのかも気になります。

 

まずは、医療保険に入っていなくても給付されるお金があるかを確認しましょう。

もしあなたが会社員の場合は健康保険組合から「傷病手当金」が出る可能性があります。傷病手当金が出る条件ですが、以下をすべて満たした場合のみです。

  • 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  • 仕事に就くことができないこと
  • 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  • 休業した期間について給与の支払いがないこと

ここでいわれている「連続する3日間」には有給休暇、土日などの会社で定められた休日、祝日も含まれます。

 

傷病手当金として給付される金額は以下の計算で確認できますので、自分の給与を当てはめて計算してみましょう。

一日当たりの傷病手当金
支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準報酬月額を平均した額÷30日×3分の2

例えば、標準月額報酬25万円の人の場合、

25万円÷30日×3分の2=約5,555円

療養期間中に日額5,555円は支給されます。

この傷病手当金の支給期間ですが、支給開始日から1年6ヵ月ですただし療養期間中に一時仕事復帰し、その後再度療養に入った場合でも1年6ヵ月に合算されますので気を付けましょう。

これを見て分かるように、健康保険組合で健康保険に加入していれば、業務以外での病気やケガで療養した場合は入院の有無に関わらず手当が出るのです。医療保険に多額の金額を掛けなくてもいいと安心する人もいるのではないでしょうか。

  • 会社の健康保険組合に加入しているならば「傷病手当金」が支給される
  • 傷病手当金の支給期間は支給開始から1年6ヵ月
  • 傷病手当金の金額も確認して、医療保険の給付金額を決めよう

さまざまな医療保険、その中身をチェック!

医療保険の必要性についてご紹介しましたが、どのような医療保険が自分に合うのでしょうか?いくつかご紹介します。

終身医療保険

  • 保険料払込期間:終身
  • 保険料:契約期間中は金額変更なし
  • 入院給付金支払い限度:60日
  • 入院給付金日額:5,000円~

いちばんシンプルな医療保険です。給付金の支払い限度を60日にし、保険料負担も抑える仕組みです。もちろん、年齢が低いうちに入れば毎月の保険料も低くすることができます。

「とりあえず入院保障が欲しい」「それほど長い期間の入院を想定していない」という人にピッタリの医療保険です。

無選択型医療保険

保険料払込期間や入院給付金支払い限度などは終身医療保険と変わりませんが、申し込み時の健康告知がないのが無選択型医療保険です。

中高年になって健康に心配がある、持病があるけれど医療保険に入りたいという人におすすめの保険ですが、健康に問題があっても入れるだけあって毎月の保険料は高めに設定されています。

まずは通常の終身医療保険に申し込んでみて、健康告知で断られた場合に無選択型医療保険への加入を検討することをおすすめします。

がん保険・生命保険の医療保険特約

がん保険・生命保険に付帯する医療保険特約は、「がん保険・生命保険・医療保険、それぞれに入ったら管理が面倒」という人におすすめです。医療保険単独で加入する時より保険料が安く、がん・死亡時以外でも入院で給付金が出るため心強いのではないでしょうか。

ただし、主契約のがん保険・生命保険を解約すると付帯する医療保険特約も消滅する点は気を付けておきましょう。

  • 終身医療保険は最もシンプルな医療保険。とりあえず入りたい人におすすめ
  • 無選択型医療保険は健康告知なしで入れるが、保険料は高め
  • 医療保険特約は保険料が安いが、主契約を解約したら保障が消滅する

まとめ

公的医療保険や健康保険組合から支給されるお金も見ながら、医療保険の必要性を解説しました。いざという時に自分だけでなく家族も困らないように医療保険の加入は検討しておいた方がいいでしょう。

しかしご紹介した通り、医療保険はさまざまな保険会社から数多くの種類が販売されています。もし、選択に迷ったら自分で調べるだけでなく、保険に強いファイナンシャルプランナーへ相談してみることもおすすめします。

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